これからは「個人で稼ぐ時代」です。

2018年「世界の映画興行収入」ネット配信の売上が映画館の売上を逆転!

動画配信サービス ネット配信

「世界の映画興行収入」ネット配信の売上が映画館の売上を初めて上回る

2018年の世界映画興行収入で、「ネット配信」が、初めて映画館を上回ったという記事を、WSJ(ウォールストリートジャーナル)日本版が配信しました。

2018年のネット配信売上高は「426億ドル(約4兆7,200億円)」と、2017年の「329億ドル」から急増し、映画館の売上高「411億ドル」を越えたそうです。

アメリカでは、既にネット配信の売上が、映画館の売上を上回っていたそうですが、世界全体での逆転は、2018年で、これが初めてだそうです。この現象には、「Netflix(ネットフリックス)」や「アマゾン」などの動画配信サービスが、デジタルメディアでの収入拡大を牽引しているのが要因とのことです。

確かに、僕自身も、映画や動画は「Amazon Prime(アマゾンプライム)」や「Netflix(ネットフリックス)」や「Hulu(フールー)」などの動画配信サービスで、観る機会が多くなってきました。(※経済情報や金融情報は、「テレビ東京ビジネスオンデマンド」という、動画配信サービスを利用しています)

もちろん映画館にも行きますが、理由は「映画館で公開される映画には、最新の映画が公開されている」という理由だけのような気がします。映画館以外で、最新の映画が配信されれば、僕自身、特段、映画館に行く理由は、なくなります。

正直に言うと、新作映画の公開も、現在のような「映画館が先行上映する」上映方法ではなく、上記「ネット配信サービス」でも、同時公開を行ってくれる世の中になってくれればなと思います。その方が、便利な世の中だと思います。

映画館などの既得権益などの反発もあるでしょうが、さらに世の中を便利にしようとするなら、スマホや家のTVでも、新公開される映画が観れるようになるのが当たり前になれば、ユーザーにとっての利便性も、はるかに上がるでしょう。

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動画配信サービス戦国時代

時代遅れのメディア企業を震えあがらせ、業界の再編に走らせた「ネットフリックス」は、アメリカ国内で6,000万人、海外に8,400万人の会員を擁する米国最大の動画ストリーミングプラットフォームです。

ネットフリックスは、最近、アメリカ内で4度目の値上げを行ったばかりです。(※大幅に料金を引き上げられるほど、コンテンツに自信を持っている証拠だと思います)

また、アマゾンとアップルも、オリジナル番組の制作に多額の資金を投じています。ディズニーは2019年内に、新たな「ストリーミングサービス(Disney+)」を開始する予定を発表したばかりです。また、そのディズニーと21世紀FOXの買収をめぐって争い、敗れた「コムキャスト」は、2020年開始予定の「広告付きストリーミングサービス」で反撃を目論んでいます。一方、CBSショータイムとAT&T傘下の「ワーナーメディア子会社HBO」も、それぞれストリーミングサービス事業への投資を増やしていると聞きます。

今や、ネット配信(ストリーミングサービス)は、戦国時代の様相を呈しています。

ネットフリックスは、積極的な投資によって、ウォルト・ディズニーや通信大手のAT&T傘下のワーナーメディアなどの競合を突き放しにかかっていますが、ネットフリックスが大きくリードしているのは間違いなく、海外契約者数の大幅な増加が、ネットフリックスには、新たな成長源として残されていることを示唆しています。

また、Apple(アップル)が間もなく発表すると予測されているサービスも「動画・ニュース配信サービス」だと言われています。この、アップルが手掛ける「動画・ニュース配信サービス」によって、年間数十億ドルの新たな収入を生み出し、iphoneユーザーとの連携を深める目的が、アップルにはあるのです。

アップルが動画事業で持つ野心は、オリジナル番組と他のネットワーク番組を組み合わせて、世界100以上の市場にリーチできる新たな娯楽サービスを作り出すというものだそうです。併せてアップルは、オリジナルTV番組数十本の購入に、10億ドルの予算を費やしてきています。人気女優リース・ウィザースプーンやJ・Jエイブラムス監督など、ハリウッドの大物との契約から、アップルの本気度が伺えます。(※アップルは動画配信サービスの料金を明らかにしていません。)このサービスは、以前は、アップルユーザーには、無料で提供されると噂されていたそうですが、アップル自体は、動画配信サービスを、課金型で提供する予定のようです。

また、アップルにはニュースアプリも紹介する計画も出てきています。このアップルが発表すると噂されているニュースアプリには、「200を超える雑誌のほか、ウォールストリートジャーナル(WSJ)を含む新聞にアクセスできるプレミアムサービス」もあるそうです。このサービスの予定は、「9.99ドル」の予定だそうです。

アップルにとって最大のサービス収入源は「アップルストア」に並ぶ他社ソフトの配信から来ています。アップルはアプリに30%の手数料を課しているそうですが、最大級の人気を誇る「スポティファイ」と「ネットフリックス」は、これを不服として、アップルと戦っているそうです。(※ネットフリックスは、アップルの定額動画サービスに参加しない方針を表明していますし、スポティファイは、アップルがアップルストアに対する支配権を乱用しているとして、欧州委員会に訴えたそうです。)

世界中で使われている「iPhone」「iPad」「Mac」は14億台もあり、これがアップルの土台として機能しています。しかし、デバイスとサービスの販売は、利益相反になる可能性もあります。アップルが動画市場へのサービスを成功させようとするならば、アップル以外の製品でも、新たに始める動画サービスを提供する必要がありそうです。

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